「毎日バックアップしているので大丈夫」「NASの中にハードディスクが複数あるから安心」「クラウドへ保存しているので、データはなくならないはず」
会社のデータを守るために対策をしていても、実際にトラブルが起きたとき、必要な状態へ戻せるかまでは確認できていない場合があります。
バックアップで大切なのは、データを保存することだけでなく、必要なデータを、業務に間に合う時間で復旧できることです。
この記事では、中小企業が確認しておきたいバックアップの考え方と、復旧に備えるためのポイントを解説します。
バックアップ用の機器やソフトを導入していても、次のような理由で復旧に支障が出ることがあります。
| 起こり得る問題 | 復旧できない・遅れる理由 |
|---|---|
| 必要なデータが対象に入っていない | 新しい保存先や業務ソフトが追加されても、設定が更新されていない |
| バックアップが止まっている | 容量不足や認証エラーなどを見落としている |
| 過去の状態が残っていない | 誤削除や破損後のデータで上書きされている |
| 保存先も同時に被害を受けている | 故障、災害、ランサムウェアなどの影響が及んでいる |
| 復元に必要な情報がない | パスワード、暗号化キー、手順などが分からない |
| 復元先や動作環境がない | データはあるが、業務ソフトや代替機器を用意できない |
「バックアップがあるか」に加えて、「何を、いつの状態へ、どう戻すか」を確認する必要があります。
NASやサーバーでは、複数のディスクを組み合わせるRAIDが使われることがあります。
RAID 1やRAID 5などは、構成に応じて一部のディスク故障に対応できますが、誤削除やランサムウェアによる暗号化まで防ぐ仕組みではありません。なお、RAID 0にはディスク故障への冗長性がありません。
NAS本体の故障や火災などにも備えるには、別の保存先へのバックアップが必要です。
クラウドストレージや機器間の同期は、複数の場所で同じファイルを使うために役立ちます。
一方、ある場所で削除・変更した内容が、ほかの場所にも反映される場合があります。
履歴や復元機能を備えるサービスもありますが、保持期間や対象範囲を確認せず、同期していることだけで安心するのは避けましょう。
バックアップでは、元のデータが失われたり壊れたりした場合に備え、別のコピーや過去の状態を確保します。
ただし、単純に最新のコピーだけを上書き保存していると、異常に気付いたときには正常なデータが残っていない場合があります。
保存先の分離に加えて、複数の時点のデータを残す「世代管理」が重要です。
まずは、会社のどこに重要なデータがあるかを整理します。
共有フォルダーだけでなく、次のような保存先も確認しましょう。
新しいシステムを導入したり、保存先を変更したりした場合は、バックアップ対象も見直します。
業務ソフトのデータベースは、稼働中のファイルをコピーするだけでは、正常に復元できない場合があります。メーカーが案内する方法や、対応するバックアップ機能を使用することが大切です。
バックアップの頻度は、失っても業務上対応できるデータ量から考えます。
例えば、毎晩バックアップする構成では、日中に障害が起きると、最後の正常なバックアップ以降に入力したデータを失う可能性があります。
「前日の状態へ戻れば対応できる」のか、「数時間分の受注情報も失えない」のかで、必要な仕組みは変わります。
また、誤削除に気付くまで数日かかる場合もあります。頻度だけでなく、何日・何週間前まで戻れるようにするかも決めましょう。
すべてのデータを同じ条件にせず、業務への影響に合わせて設定することがポイントです。
バックアップ先が別の機器でも、同じ場所やネットワークにあり、同じ管理者権限で操作できる場合は、元のデータと同時に被害を受ける可能性があります。
例えば、常時接続された外付けハードディスクや、誰でも書き込める共有フォルダーは、攻撃や誤操作の影響が及ぶことがあります。
対策として、次のような方法を組み合わせます。
別の場所に保存する対策は災害への備えになりますが、それだけで不正削除を防げるとは限りません。保存場所とアクセス方法の両方を確認しましょう。
自動バックアップは便利ですが、設定した後も正常に動いているかの確認が必要です。
容量不足、保存先との通信不良、パスワード変更などによって、処理が止まる場合があります。
確認したいのは、次の項目です。
「エラーメールが来ていないから正常」とは限りません。管理画面などで、成功状況を定期的に確認する運用も必要です。
また、担当者の退職や異動があったときは、通知先と管理権限を更新しましょう。
バックアップソフトの「成功」という表示だけでは、業務で使える状態まで戻せるかは分かりません。
まずは、本番データを上書きしない別の場所へ、代表的なファイルを復元して確認します。
書類であれば、ファイルが開くか、内容が正しいかを確認します。業務システムであれば、データの復元に加え、ソフトが起動し、必要な処理を行えるかまで確認が必要です。
一つのファイルを戻せたことと、サーバー全体を復旧できることは、別の確認です。
日常的な誤削除への対応と、機器全体が使えなくなった場合の対応を分けて、検証する範囲を決めましょう。
サーバーが故障した場合、データの復元以外にも作業が発生します。
代替機器の手配、OSや業務ソフトの準備、ライセンスの確認、ネットワーク設定、動作確認などです。
バックアップのダウンロードや復元にも時間がかかるため、「データは残っているが、業務再開まで数日かかる」という状況も考えられます。
復旧計画では、次の2つを決めておくことが大切です。
| 決めておきたいこと | 考え方の例 |
|---|---|
| どの時点のデータまで戻せればよいか | 前日分まででよいか、直近の入力内容も必要か |
| どのくらいの時間で業務を再開したいか | 翌営業日でよいか、数時間以内に必要か |
すべてを同時に復旧するのが難しい場合は、受注・出荷など、優先して再開する業務も決めておきましょう。
ランサムウェアなどの攻撃を受けた場合、バックアップを戻すだけでは、再び被害を受ける可能性があります。
感染端末や侵入経路への対応、認証情報の見直し、バックアップ自体の安全性確認などを行い、復旧先の環境を整える必要があります。
不審な暗号化や身代金要求の表示に気付いた場合は、バックアップ媒体をむやみに接続せず、社内責任者や保守会社へ連絡しましょう。
なお、バックアップは業務復旧の備えであり、すでに盗まれた情報を取り戻す仕組みではありません。不正アクセスや情報漏えいを防ぐ対策も、あわせて必要です。
最初から大がかりな仕組みを導入する必要はありません。
まずは「何を保存しているか」「最後に成功したのはいつか」「どの時点へ戻せるか」「復元を確認したことがあるか」を整理しましょう。
そのうえで、対象データの追加、保存先の分離、通知の見直し、復元手順の確認など、不足している部分から改善します。
復元に必要な手順書や認証情報も、障害が起きたサーバーの中にしかない状態を避け、必要な担当者が安全に確認できるようにしておくことが大切です。
バックアップは、導入して終わりではなく、業務やデータの変化に合わせて見直す必要があります。
名古屋ITサポートでは、現在の保存先やバックアップ設定、業務で必要な復旧条件を確認し、NAS・サーバー・クラウドを含めたバックアップ環境の整備をご提案します。
「バックアップはあるが、復元したことがない」「設定した担当者がおらず、状況が分からない」「機器が壊れたとき、どのくらいで仕事に戻れるか確認したい」という場合も、お気軽にご相談ください。